適切な除染・遮へい計画をたてるためには、現在の汚染状況を踏まえ、除染・遮へいによる作業対効果（どこまで除染・遮へいすればどれだけ線量が低減するか）の評価方法を確立する必要がある。

その際には、線量低減すべき箇所（高汚染配管など）に応じた除染・遮へい作業の方策（遠隔技術、人手による実施）や除染・遮へい技術（どの様な技術を用いればどれだけ除染・遮へいできるか）を考慮する必要がある。

加えて、線量低減すべき箇所に応じた効率的・効果的な除染・遮へい技術の開発が必要となる。例えば、建屋内の除染はモップでこする程度では線量が下がらず、表面をはがすしか手が無いかと思われる状況である。

なお、除染・遮へい技術の適用に際しては、新たに発生する二次廃棄物の量や質にも配慮が必要である。