これまでに、１F廃炉のために開発された主な遠隔技術を以下に示す。今後は、これらの改良や高度化とともに、原子炉格納容器／圧力容器内などの燃料デブリ取出しに向けた各作業において、遠隔技術の更なる活用や新たな技術開発が求められている。

目的1：被ばくなどの作業リスクの低減（除染等による線量率低減）
以下に示す各種作業ロボット

目的2：原子炉建屋内の調査
以下に示す各種調査ロボット

目的３：上記の周辺技術これらの写真やイラストを以下に示す。

東京電力ホールディングスは2023年3月に1号機ペデスタル内に潜水機能付きボート型アクセス調査装置（水中ROV）を進入させる調査に初めて成功した。調査の結果、ペデスタル内底部の堆積物や落下物の状態、制御棒駆動機構（CRD）ハウジング等の上部の構造物の状態等、多くの情報が得られた。

東京電力ホールディングスは2号機の試験的取り出しで用いるロボットアームに係る制御ソフトの改修・検証・一部装置の改良等を実施し、要求機能の確認を進めている。現場での準備工事として、隔離部屋の設置が2023年4月に完了した。

ロボットアーム等の遠隔装置は、現場に設置する前に想定するPCV の内部環境を模擬したモックアップを活用し、性能検証、操作訓練を十分に行うことが不可欠である。不確定要素を多分に含む過酷環境条件下に対して、遠隔装置の適用性や遠隔システム全体の運用・保守性を検証する必要がある。2022年2月から、福島県楢葉町にある1Fの模擬施設で操作訓練を開始している。

2021年度から廃炉・汚染水対策事業の補助事業として、長期にわたる安全で確実な運転継続性の確保と遠隔装置の合理的な設計及び廃棄物発生量の提言等の観点も含めて必要となる、遠隔装置保守技術の開発を行っている。